目的・特色
ネットワーク
各界の第一線で活躍する教員スタッフ
多彩なプロフィールの大学院生
社会とのコラボレーションも密接です
協働と多様なヒューマン・ネットワークにより、将来への可能性を大きく広げます
本研究科の特徴は、多様な大学院生と教員スタッフによるコラボレーション、そこに培われるヒューマン・ネットワークにあります。教員スタッフは、基礎研究と応用研究の双方をバランスよく教育できることを目指し、政治・行政系、法律系、経済系、組織・経営系などの社会科学分野を主としながら人文・自然科学系を加味して幅広く構成。30名以上の演習担当の専任教員に加え、国内の主要大学の教員や学外の実務家などを嘱託講師やゲストスピーカーとして迎えています。大学院生のプロフィールもじつに多彩です。学部を卒業後すぐに入学した人、学部を早期卒業して入学した人、海外の大学修了者、そして現役の公務員や企業人たちがともに研究に打ち込んでいます。
1437名の修士学位、188名の博士学位の取得者が修了後も活発な知的交流を展開しています
1995年の設立以来、本研究科では1437名の修士と188名の博士を輩出(2024年3月現在）。その進路は企業、官公庁、教育・研究機関など多岐にわたります。職業人として、あるいは研究者として第一線で活躍している修了者たちは「総政会」という同窓会を組織し、大学院で「総合政策科学実践論」を共同開講するなど、修了後の能力開発やキャリアアップのために活発な知的交流を繰り広げています。
消費者政策専門人材履修証明プログラム
総合政策科学研究科では、全国に先駆けて、博士前期課程に、専門資格を付与する新しい教育プログラムを提供しています。
消費者政策専門人材履修証明プログラムは、超高齢化やグローバル化が進展する中で、ネット社会やサステナビリティへの取り組みが一層求められるなど複雑化、多様化した消費者政策を推進するための専門人材の育成を目指して開発されました。消費者政策研究、消費者法研究、金融経済教育、ソーシャル・マーケティング研究、消費者行動論研究、起業論、インターンシップ（消費者政策のフィールドでの活動）の7科目から３科目を修得した者には、同志社大学長名で消費者政策専門人材履修証明プログラム履修証明書を交付します。なお、本研究科は、日本産業協会より、消費生活アドバイザー資格保有者を対象とする「指定大学院」に認定されているため、上記消費者政策専門人材履修証明プログラムの7科目から５科目を履修し、本研究科で修士号を取得した者には、所定の要件を満たすことで、マスター消費生活アドバイザー(the Master of Consumer Affairs Advisor)の申請資格が得られます。